しろくまコラム SHIROKUMA COLUMN
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コラム
アスベスト含有屋根材の製品名と見分け方|ノンアスベスト製品の注意点とメンテナンス方法も解説

1980年代から1990年代後半にかけて、多くの戸建て住宅で使用されていたスレート屋根材にはアスベスト(石綿)が含まれていました。
アスベストは耐火性・断熱性・耐久性に優れた建材素材として重宝されていましたが、健康被害のリスクがあることから現在は使用が禁止されています。
本記事では、アスベストを含む可能性のある屋根材の商品名や見分け方、そしてノンアスベスト製品の注意点や適切なメンテナンス方法について詳しく解説します。
目次
アスベスト含有の可能性がある屋根材の代表的な製品名と特徴
アスベストを含むスレート屋根材は、かつて多くのメーカーから販売されており、以下のような製品名が代表例として知られています。これらはアスベストの使用が一般的だった時代に製造されており、現存している屋根にも数多く使われています。
アスベストを含む可能性がある主な製品名(旧製品)
- ニューコロニアル(旧クボタ):最も普及率が高い製品のひとつで、1980年代〜90年代後半の住宅で多く使われていました。
- アーバニー(旧クボタ):コロニアルよりも厚みがあり、デザイン性に富んだ製品。アスベスト含有の初期モデルが存在。
- フルベスト(旧松下電工):耐久性の高い製品ですが、古いものはアスベストを含む可能性があります。
- ニュージュネス/ジュネスⅡ:やや高級志向の屋根材で、特に90年代初頭に流通。
- エボルバ/グレイスノート:意匠性の高い住宅向けに採用されたデザインスレート。
これらの製品は、塗装や補修を安易に行うとアスベストを飛散させるリスクがあるため、取り扱いには十分な注意が必要です。
アスベストを含まないノンアスベスト製品一覧と製造背景
2000年代以降、アスベストの健康被害が社会問題となったことで、各メーカーはノンアスベスト製品への切り替えを進めました。
以下のような商品は、アスベストを使用せずに作られたスレート屋根材です。
主なノンアスベスト製品名
- コロニアル(ノンアスベスト):現在も広く普及しているスレート屋根の代表格。
- かわらU(ノンアスベスト):軽量屋根材として、カバー工法などでも用いられる製品。
- パミール(旧ニチハ):初期のノンアスベスト製品として有名だが、劣化報告も多く注意が必要。
- コロニアルクァッド/コロニアルグラッサ:アスベスト廃止後の主力製品。
- ザルフ/レサス/グリシェイドNEO:クボタ松下電工が製造したノンアスベスト製品。
2000年~2004年頃に発売された初期ノンアスベスト製品には、経年劣化が早いものが含まれており、現在では廃盤になっているものもあります。
ノンアスベスト製品の注意点|新素材でも経年劣化や補修不能なケースも
ノンアスベスト屋根材は安全性が高い反面、素材の改良途中であった製品も多く、一部には「短命な屋根材」として知られるものもあります。
代表的な例として「コロニアルNEO」や「グリシェイドNEO」があります。
注意が必要な製品の例
- コロニアルNEO:2001年頃に販売開始。初期は見た目も美しく人気だったが、約8〜10年でひび割れや欠けが多発。現在は廃盤。
- グリシェイドNEO:経年とともにひび割れしやすく、塗装しても再び割れることが多く、補修効果が長続きしない。
これらの製品は塗装によるメンテナンスでは対応できない場合が多く、リフォーム時には葺き替えやカバー工法が推奨されます。
アスベスト屋根の見分け方と対応策|撤去やリフォームの際の注意点
アスベストを含むかどうかは、製品名や製造年からある程度判断できますが、確実な判断は専門業者による調査が必要です。
アスベスト屋根の見分け方
- 建築年が1980〜1995年頃の場合、アスベスト含有の可能性が高い
- 製品名をカタログや点検記録から確認
- 屋根材の一部をサンプルとして専門機関で分析することも可能
アスベスト屋根のリフォーム方法
- 葺き替え工法:屋根を完全に撤去し、新しい屋根材に交換
- カバー工法:既存屋根の上に新しい屋根を重ねて施工(飛散リスクが低減)
- 専門業者の選定が重要:アスベスト除去には資格が必要で、法令に基づいた対応が義務付けられています
DIYでの撤去は絶対に避けましょう。
健康被害のリスクだけでなく、法令違反にもつながります。
まとめ
アスベストを含む屋根材には、ニューコロニアルやアーバニーなど、かつて広く普及した製品が数多く存在します。
2000年代以降はノンアスベスト製品に切り替わりましたが、一部の製品では早期劣化や補修困難な事例も報告されています。
屋根リフォームや点検の際には、まず使用されている屋根材の製品名や製造年代を確認し、アスベスト含有の可能性がある場合は、必ず専門業者に依頼することが重要です。安全性と建物の寿命を守るためにも、正しい知識と適切な対応を心がけましょう。